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次期学習指導要領|本格的にアクティブ・ラーニングが導入されるのだろうか?

西日本新聞の社説を見て、思ったことを授業前にささっと書いたので途中何を書いているのかわからない箇所がたくさんあるはずです。ごめんなさい。「こう言いたいんだろう」とくみ取ってくれたら助かります。

次期指導要領の目玉

アクティブラーニング

一方通行的な授業ではなく、「主体的・対話的で深い学び」ができる授業だと中教審が表現しています。

アクティブ・ラーニングの形は様々で、学校の先生が「これが私のアクティブ・ラーニングのやり方」と押し通すこともできるのでは?と私は思っています。

「理念だけが先行している。そんなことできるわけない」と思っている先生の方が多いかもしれないです。

私は、アクティブ・ラーニングという名前を知る前から、アクティブ・ラーニングのような授業をしていたので、むしろ歓迎です。

生徒が自分で考える、自分の言葉で説明する、勉強のやり方を学ぶ、何のために勉強をしているのかを漠然とでもいいから気付く。

そのような授業をすればいいんです。

英語

小学5、6年生の英語が教科に格上げされます。

要領では、小学生が「読む・聞く・書く・話す」力の指導イメージを示していることからも、「あ~、本気で変えるんだな~」と実感しました。

私は、小学生に英語を教えることには否定的なのですが、国が指導する方向に完全に決めたので文句を言っても仕方がありません。

おそらく小学校の先生の英語力よりも私の英語力のほうが優れていると思うので、今後は小学生を対象に英語の授業を入れることに決めました。

プログラミング

小中高にプログラミング教育が導入されるみたいです。

小学校では、技術的な内容ではなく「こんなことがプログラミングでできるんだ」と、タブレット端末を使ってゲーム感覚で何らかの操作をしたりすることになりそうです。

理科の授業では、「電化製品にプログラミングが使われているんだよ」と教科の内容に関連付けて教えたりもするそうです。

中学校では、技術家庭科の技術分野でプログラミングに関する内容を倍増するみたいです。ただし、今の技術のプログラミングの内容からしてもそこまで踏み込んだものにはならないと思います。

高大接続

ここ1年で、「高大接続」という言葉が少しずつ一般の人にも浸透してきたような気がします。

高大接続の中心は大学入試の知識偏重からの脱却です。

779の大学、ほぼすべてが知識を重視した入試を行っている中、たった数年で知識偏重から脱却はできないでしょう。

徐々に入試が変わっていくのか、「大学入学希望者学力評価テスト」だけを判断材料として合否を決めるのか、形だけの面接で合否を決めるのか、どのような入試制度になっていくかはっきりいって分かりません。

ただ、確実に言えるのは、知識偏重脱却と言っても、知識が不要になるというわけではないことです。

トップレベルの大学に進学するには今まで以上の知識が必要になる可能性があります。

今までは数学を受験科目にしたら入学者が減るので文系では数学が不要でしたが、今後はトップレベルの大学には文系でも数学が必要になるかもしれません。

というより、文系・理系というくくりすらなくなるかもしれません。

大学は多すぎる

779の大学の8割くらいは淘汰されると思います。はっきりいって大学の数は多すぎです。

短大も含めるとその数は異常なのでは?と思いたくなります。

「多くてもいいじゃん。」と思う人もいるでしょうが、私立大等補助金は年間約3200億円です。福大や九産大なども驚くほどの補助金をもらっています。

学生が本気で自分の能力を高めるために努力をしているのであれば文句はないのですが、まじめに授業を受けている人はごく一部です。

学生があまりにも授業を受けないので国が学生を半強制的に授業を受けるシステムを作ったくらいです。

そもそも、勉強をする気がない人が授業を受けても意味がないのでそんなことをしても無駄だと思いますが・・・。

勉強をする気がない人が授業を受けてもどうせ寝るだけです。「勉強をするのが当たり前」だった頭の良い人がルールを決めるから意味のないルールになるのでしょうか?

これは、大学数を減らして、本当に目的があって大学で勉強をしたいという人しか大学に進学できないようにするべきです。

大学を潰すことは現実的ではないので、無駄な大学には専門学校になってもらえばよいのです。

職業あっせんなど専門学校でもできます。むしろ、専門学校のほうが就職に直接結び付く授業ができるので良いと思います。

どうせお金を使うのであれば、より就職に結びつく勉強ができる専門学校だと思います。

 

西日本新聞社説

学習指導要領|のびやかな環境が大切だ

文部科学相の諮問機関、中央教育審議会がじき学習指導要領の審議まとめ案を公表した。国際社会の一員として、自ら考え、行動できる人材を育成する。2020年度から段階的な導入を目指すのは、そんな教育だという。

知識詰め込み教育からの脱却は時代の要請だ。とはいえ、英語教育の拡充や教科再編を友の合う大改革である。文科省は教育現場の不安や要望を重く受け止めてほしい。

学習指導要領は「何を学ぶか」を決めてきた。加えて「どのように学ぶか」「何ができるようになるか」も重視するとしている。

そのために、小中高で導入される教育手法が「アクティブ・ラーニング」だ。子どもが議論や討論を投資て、主体的に考える力を養う対話型学習である。

全く新しい授業に戸惑う教員が多いのは当然だろう。研修や参考例集の拡充など、きめ細かな支援が欠かせない。

また、小学5、6年の外国語活動を3年からに前倒しする。5、6年は教科に格上げし、年35こま(1こま45分)から70こまにする。

これに伴う授業時間増について中教審は短時間学習の導入や夏・冬休みの活用による対応を例示している。子どもにも教員にも負担が過剰にならぬよう、カリキュラム編成に知恵を絞る必要がある。

高校では世界と日本の近現代史を中心に学ぶ「歴史総合」や、主権者教育を担う「公共」などが新設される。

小中高でコンピュータのプログラミング教育も始まる。

次期要領が教員に求める仕事は多く、幅広い。外国語指導助手(ALT)の配置増や部活動の外部指導員の制度化などを急ぎ、教員負担を軽減する措置が肝要だ。財源の調整は必要だが、教職員定数の増員も検討すべきではないか。

子どもが自由に考え、主体的に学ぶには、のびやかな教室の雰囲気が何よりも大切だ。中教審は年内をめどに文科省に答申する。現場の実態を踏まえ、新たな理念を実現するための環境整備についても議論を深めてもらいたい。